データでわかる！気候変動と国連SDGsの現実と課題
『日経プレミアシリーズ データでわかる2030年地球のすがた』
著者：夫馬賢治
発売：2020年7月
出版：日本経済新聞出版本部
頁数：304
おすすめポイントと目次
「気候変動」「持続可能性」「SDGs」...
多くの人が関心を寄せるようになったいま、その現実を知る者はまだまだ少ない。
今回は、2030年に予想される地球のと我々の社会のすがたを、国際機関の最新データに基づいてわかりやすく説明した本書の解説・要約動画と１分間要点をまとめました。
地球環境、社会経済と企業経営の持続可能性に興味を持っている大学生、社会人に特におすすめですので、ぜひ最後まで見てくださいね。
著者の夫馬賢治氏は、株式会社ニューラルCEO。
サステナビリティ経営・ESG投資アドバイザー。ニュースサイト「Systainable Japan」編集長。
環境省ESGファイナンス・アワードや国際会議での委員を歴任し、テレビへの出演や、フィナンシャル・タイムズ、エコノミスト、日本経済新聞への取材対応、国内・海外での講演も多数。
日本では最近、「データを基に世界を正しく認識する習慣を身につけよう」という考えが人気になっている。そこで本書では、重要性の高い「気候変動」「農業」「森林」「水産」「水」「感染症」「パワーシフト」「労働・人権」の８分野について、グローバル企業や機関投資家の間で共通認識になりつつあるデータを基に、現状と今後の見通しを俯瞰していきたいと思う。著者より
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目次
- 顕在化した気候変動の猛威
- 迫りくる食料危機の実態
- 消える森林と食品・小売企業への影響
- 食卓から魚が消える日
- 水をめぐる社会紛争―日本は世界有数の水リスクにさらされている
- 感染症の未来―コロナの次のリスクはどこに
- 世界のパワーシフト―日米欧の中間層割合が５割から３割に激減
- サプライチェーンのグローバル化と人権問題
- メガトレンドの理解度が勝敗を決する時代へ
著者インタビュー：41分17秒
解説・要約動画：7分56秒
１分間要点まとめ
- IPCCデータによると、2100年ごろの地球平均気温が最大4.8度上昇。
- 異常気象が深刻化によって、日本に上陸する台風がさらに巨大化。
- 局地集中豪雨が増える一方、全体的な降水量が減少し、特に農産業へのダメージが大きい。
- 気候変動に伴い、世界における食料の減産リスクが高まるなか、世界人口の増加がさらに食料危機に拍車をかける。
- 加えて、水資源の囲い込み競争も加熱。日本には水資源が豊富だが、食料自給率が低いため、牛肉や小麦の消費に伴う実質的な水輸入が800億トン超で世界最大規模。
- 気候変動問題は、決して他人事ではなく、今後、農業や工業、金融（特に保険会社）など幅広い産業そして個人に甚大な影響を与える。
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